街頭防犯カメラ 自治体・商店街(会)・教育委員会が設置するならこれ! (設置基準解説)

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 以前、防犯カメラの種類にはネットワーク型(無線・有線)とスタンドアローン型がある事、また、それぞれのランニングコストについて書きました。
ランニングコスト
ネットワーク有線型>ネットワーク無線型>スタンドアローン型
設置コスト
ネットワーク有線型>ネットワーク無線型>スタンドアローン型
 有線型はモニタリングする場所までケーブルを張り巡らす必要があり、工事費用もかかりますし、経由した電柱の本数×年間使用料という維持費が永年にわたり掛かります。

 費用の面から言えばスタンドアローン型が一番安価です。
 スーパーや量販店などの万引き防止で、警備員さんが常時モニターする場合はネットワーク型が必要ですが、商店街や通学路などでの犯罪抑止効果&事件・事故後の解決への糸口として使うならスタンドアローン型で十分です。

 そのスタンドアローン型ですが、以前の記事ではSDカードが主流になりつつあると書きました。
 それから2年近く経った現在、今度は大容量のSSD型が多くなってきました。


 大容量なら、より鮮明な画像で、より長い時間記録できるからです。

%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%97%e3%83%81%e3%83%a3 そのSSD型の中で、多くの自治体などで採用されているのが、株式会社ケービデバイスの製品です。
 実績があるので、製品は間違いないです。

 ただ、これを商店街や通学路に付ける場合、電柱設置が主体になると思いますが、設置基準を知らない“いい加減”な業者に依頼すると、後々何度も工事のやり直しが有ったりして大変なようです。
 いくら品質の良い製品を使っても、設置業者で大きく左右されるのが防犯カメラです。

 業者が潰れて、自治体が費用の再負担などという可能性も・・
 そうならない為には依頼先を吟味する必要があります。

 私は色々調べた結果で記事を書いているだけで、上記の株式会社ケービデバイスや設置業者とは何の関わりもありませんが、電柱を管理している会社に知り合いがいるので、東京都内に於ける設置基準を熟知した人を紹介することはできます。

 その後、工事をどこに依頼するかは担当者の方の自由です。
 

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